高校のICT教育とは？ 現状や今後の取り組みを紹介

ICT教育とは、デジタル機器やテクノロジーを活用して行われる学習活動のこと

ICT教育とは、情報通信技術（Information and Communication Technology）を活用した教育の総称です。具体的には、コンピュータやタブレット端末、電子黒板、学習用ツールといったデジタル機器やテクノロジーを活用して行われる学習活動全般を指します。ICT教育は、デジタルを手段として、加速度的に変化する社会の創り手となる子どもたちの可能性を広げ、多様な子ども1人ひとりのニーズに合った学びを提供することを目的としています。

高校におけるICT教育の重要性

高等学校では、2022年度に高校1年生、2023年度に高校2年生、2024年度に高校3年生と、年次進行で新しい学習指導要領が実施されています。2022年3月25日、高等学校教育関係者に向けた文部科学大臣のメッセージ^※でも、「新学習指導要領では、これまでの我が国の学校教育の実践や蓄積を活かし、子供たちが未来社会を切り拓くための資質・能力を一層確実に育成することを目指しています」と示された上で、「新学習指導要領を着実に実施し、全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びを一体的に充実するためには、高等学校教育においてもICT環境の整備とその活用は必要不可欠です」と述べられています。

• 「高等学校等の新学習指導要領のスタートを契機とするこれからの高等学校教育について」

高校における1人1台端末の整備状況

2022年度から新たな学習指導要領が実施されている高等学校では、各自治体において1人1台端末の整備が進んでいます。高等学校における1人1台端末の整備は、GIGAスクール構想に基づき、小・中学校で1人1台端末を活用して学んできた生徒たちの学びを止めないためにも、個別最適な学びと協働的な学びを充実させるためにも、重要な位置づけとなっています。2022年2月に発表された文部科学省による「高等学校における学習者用コンピュータの整備状況について（令和4年度見込み）」によれば、2022年度中にすべての都道府県（政令指定都市含む）の公立高校において、1人1台環境整備が完了予定となっています。学年進行による整備を進める自治体でも、2024年度までの整備完了を予定しています。

特定の教科にとどまらない日常的なICTの活用

1人1台端末の整備と並行して求められているのが、ICTの日常的な活用です。文部科学省が2022年3月3日に公表した局長通知^※で「特定の教科等のみでの活用にとどまらず、日常的にICTを学習に活用することが重要である」と示されているとおり、「情報」など特定の教科のみでの活用や、教員の指示による活用に限らず、生徒自身が必要だと判断したときに、当たり前に端末を活用できる状態が理想だといえます。例えば、教員が解説したことについてもっと詳しく掘り下げたいとき、いつでもタブレット端末を使用して検索できるといった環境が大切です。生徒自身が「知りたい」「問題を解決したい」と考えてICTを活用することが「個別最適な学び」につながります。

• 「GIGA スクール構想の下で整備された学校における1人1台端末等の ICT 環境の活用に関する方針について（通知）」

情報活用能力の育成の中核となる情報科の位置づけ

2022年に学習指導要領の実施に際し、「情報I」「公共」「現代の国語」「言語文化」「理数探究」が新設され、教科・科目の構成が見直されました。中でも、高等学校における情報活用能力育成の中核を担うのが「情報科」です。ここでは、情報科の位置づけについて確認します。

カリキュラムマネジメントの考え方に基づいて整理する

前述のとおり、情報科は情報活用能力育成の中核を担います。しかし、情報科が担うのは「中核」であり「すべて」ではないことに注意が必要です。生徒が情報科の学びによって習得した力を、ほかの教科等でも活用できるように、意図的に計画して実践することが大切です。各教科等で「いつ、何を学ぶのか」「学習内容はどのように関連しているのか」を考慮し、それらが連携できているかどうかによって教育効果に影響があるため、カリキュラムマネジメントの考え方に基づいて整理しておかなくてはなりません。例えば、データの分析を学ぶ「数学I」の授業の後に「情報I」でデータ活用を学ぶなど、教員間の共通理解と連携が求められます。

ほかの教科との連携によって情報活用能力を育成する

STEAM教育の推進により、2022年度から高等学校では「総合的な学習の時間」に代わり「総合的な探究の時間」が新設されました。「STEAM教育等の教科等横断的な学習の推進について」で示された「新⾼等学校学習指導要領における「総合的な探究の時間」の構造イメージ」では、情報活用能力は言語能力とともに「教科・科目を越えた全ての学習の基盤となる資質・能力」とされています。そして、その基礎の上に「探究課題を解決することを通して育成する資質・能力」が位置づけられています。そのため、情報科での学びによって身につけた資質・能力が総合的な探究の時間でどのように活用されるのかを考え、授業を行うことが求められます。

情報活用能力の育成はすべての教員が担う

しかし、学習の基盤となる資質・能力である以上、基本的にはすべての教科等の中で育成されるべき力だといえます。「高等学校学習指導要領解説（総則編）」には、「各学科に共通する教科である情報科は、高等学校における情報活用能力の育成の中核を担うものであるが、その育成においては情報科と他の各教科・科目等とが相互に関連を図ることが重要であり、また、他の各教科・科目等においても積極的に実施していくことが必要である」と記されています。つまり、各教科等の特性の中で育まれる情報活用能力が、総合的な探究の時間においても生かされるという意識を持つことが大切になります。

生徒を主語にした高等学校教育の実現をめざす

前述の文部科学大臣メッセージは「改めて、生徒を主語にした高等学校教育の実現に向けて」と学校関係者に呼びかけています。これは学習指導要領の改訂に際し、さまざまな場面で示された「学習指導要領改訂の方向性」のトライアングル「何をできるようになるか」「どのように学ぶか」「何を学ぶか」の、それぞれに「生徒が」という主語を付け加えるイメージで語られています。

また、文部科学省の新しい時代の高等学校教育の在り方ワーキンググループ（2019年7月～2020年11月）の審議まとめは「『生徒を主語にした』高等学校教育を実現するべく、全ての高等学校における特色・魅力ある教育の実現に向けた方向性を示すもの」と位置づけられています。このワーキンググループの主査を務められた関西国際大学学長補佐（現・独立行政法人 教職員支援機構 理事長）荒瀬 克己 先生は令和2年度全国高等学校教育改革研究協議会で、従来の高等学校教育は「生徒が何を学んだか」よりも「教員が何を教えたか」が重視されていたと指摘し、それを逆転することが「生徒を主語にした」高等学校教育につながるとされています。

こうした「生徒を主語にした」高等学校教育を実現するため、ICT教育として大切なポイントを確認します。

学習用ツールをどのように活用するか考える

当然ですが、1人1台端末を効果的に使用する上で重要なのは学習活動を支援するツールを入れることではなく、そのツールを工夫して活用することです。タブレット端末を使って一斉にワークシートに取り組ませるだけでは、教員と生徒という関係だけの使い方では、協働的な学びが実現しているとはいえません。活動に応じてふさわしいツールを選び、ツール上で生徒同士の意見交換や個人的な学びの深掘りがなされるような取り組みを考えることが大切です。

高校におけるコンピュータ教室の位置づけを明確にする

高等学校におけるコンピュータ教室の環境についても考える必要があります。教室にコンピュータをただ並べるだけでなく、探求用の図書やコンピュータと組み合わせて実験や実習に利用できる機器などを置くことで、生徒の知的好奇心を刺激する場として活用できます。このように、生徒のイノベーティブな感性を刺激するようなICTの環境づくりが求められています。

小・中・高等学校の接続を意識した取り組みを行う

内閣府の「AI戦略」に示されているように、文部科学省もデジタル人材の育成に向け、数理・データサイエンス・AI人材の育成に注力しています。そのため、小・中・高等学校で多くの児童生徒がデータサイエンスやプログラミングの基礎を理解する。その上で、高等学校卒業後、大学などでより専門性が高いエキスパートが育成されるというビジョンを描いています。小・中学校では、学習指導要領に基づいてプログラミング教育と統計教育が行われるようになり、高等学校を含めた連携が強化されています。高等学校では、小・中学校での学習内容から継続して知識とスキルを伸ばせるように、それぞれの接続を意識した授業を考える必要があります。

高校のICT教育は、最前線で活躍できるIT人材の育成を担っている

高等学校のICT教育は、小・中学校で得たスキルや知識のレベルを高め、将来的にIT分野の最前線で活躍できる人材を育成する役割を担っています。2022年からの学習指導要領の実施に伴い「情報I」が新設されました。これにより、情報科を担当する教員のみならず、ほかの教科等の教員も自身の教科・科目で生徒たちの情報活用能力を伸ばしていくことが求められています。予測困難な時代に1人ひとりが未来の創り手となるためにも、1人1台端末をはじめとするICTを活用し、生徒を主語とした高等学校教育の実現が必要です。

ICTを活用した学習活動を支援する「SKYMENU Cloud」

GIGAスクール構想によって、児童生徒1人1台のPC端末が配備され、ICTを基盤とした新しい学びのかたちが広がっています。児童生徒が自己調整しながら学びを進める「個別最適な学び」多様な個性を最大限に生かすと「協働的な学び」、これらの学びを一体的に充実させ、児童生徒が自らの手で未来を豊かに創り出していく力の育成を「SKYMENU Cloud」は支援します。