GIGAスクール構想とは？ 現状と問題点を解説

GIGAスクール構想とは、学校教育におけるICT環境の充実を図る取り組み

GIGAスクール構想とは、教育ICT環境の充実を図り、教員や児童生徒の力を最大限に引き出すことを目指す取り組みです。文部科学省より2019年に提唱され、全国の小・中学校、高等学校などにおいて高速大容量の通信ネットワークを整備、児童生徒1人に対して1台のコンピュータまたはタブレット端末の整備が進められてきました。なお、GIGAスクール構想の「GIGA」とは、Global and Innovation Gateway for Allの頭文字を取った略称です。

GIGAスクール構想の目的

GIGAスクール構想は、Society 5.0時代を生きる子どもたちに対して、ICTなど先端技術を効果的に活用した教育環境の実現を目指しています。Society 5.0とは、内閣府のWebサイトによると「狩猟社会（Society 1.0）、農耕社会（Society 2.0）、工業社会（Society 3.0）、情報社会（Society 4.0）に続く、新たな社会」と定義されています。「サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会」それがSociety 5.0です。

この予測しづらい未来を子どもたちが生き抜くためには、「基礎的読解力、数学的思考力などの基礎的な学力や情報活用能力」をベースとして「技術革新や価値創造の源となる飛躍知を発見・創造する力」などの新たな社会を牽引する力が必要です。児童生徒がそうした力を身につけるためも、ICTをフル活用できるような教育環境の整備が求められます。

GIGAスクール構想の実現に向けた具体的な取り組み

GIGAスクール構想の実現を目指すにあたり、どのような取り組みをしているのでしょうか。具体的なGIGAスクール構想の実現に向けた取り組みを4点ご紹介します。

児童生徒1人1台端末の整備

GIGAスクール構想は、児童生徒1人1台端末のICT環境により、学習活動の充実や主体的・対話的で深い学びにつながる授業の実現を目指しています。1人ひとりの活動を適宜把握できるため、きめ細かな指導や双方向型の授業が行えます。また、同時に別々の内容を学習することもでき、理解度に応じた個別指導・個別学習にも役立ちます。また、自身の考えをほかの人に共有することもでき、その結果、情報の編集を経験しつつ、他者の多様な意見にも触れることができます。

高速大容量の通信ネットワークの整備

GIGAスクール構想の実現を目指すため、高速大容量の通信ネットワークを整備も必要です。具体的に、希望する学校に校内LANや充電保管庫（電源キャビネット）を整備するため、一定の補助を行いました。また、コロナ禍以降は、家庭学習での端末活用も増え、家庭用の通信機器を整備するための支援も行いました。例えば、Wi-Fi環境が整っていない家庭に貸与するLTE通信環境（モバイルルータ）を整備するための予算も計上されました。

教員のICT活用指導力の向上

GIGAスクール構想においては、教員にICT活用指導力の向上が求められます。ICT活用指導力とは、児童生徒が基本的な操作技能を身につけ、ICTを文房具の一つとして使いこなし、適切に情報を収集したり正しく理解したりできるように導く力などを指します。この教員のICT活用指導力を向上させるため、文部科学省では「教員のICT活用指導力チェックリスト」を公開し、教員に求められる能力をA～Dの4つに整理して示しています。

ソフトウェアの活用

GIGAスクール構想の実現に向けて重要なのが、ソフトウェアの活用です。「1人1台端末」や「高速大容量の通信ネットワーク」などハード面の整備だけでなく、各種ソフトウェアも適切に活用することが求められます。ここでいうソフトウェアとは、デジタル教科書に代表されるデジタルコンテンツや、個人の学力に合わせて提示されるAIドリルなどのほか、教科横断的に活用できる学習用ツールや情報セキュリティ対策のためのソフトウェアも含まれます。

GIGAスクール構想を推進するためにやるべきことは？

GIGAスクール構想を推進していくためには、「ハード」「ソフト」「指導体制」が一体となった学びの環境を整備していく必要があります。2020年時点で示されたICT環境整備の内容を確認します。

ハード面の環境整備

まずハード面は、ICT環境整備の抜本的な充実が求められます。具体的には、児童生徒が1人1台コンピュータを利用できる環境をつくることや、高速大容量の通信ネットワークが使える環境を整備することが挙げられます。また、家庭での学習のために、LTE通信環境（モバイルルータ）の整備や通信費用の支援も必要とされました。

ソフト面の環境整備

ソフト面では、デジタルならではの学びの充実を図ることが重要です。具体的な施策としては、デジタル教科書・教材などのデジタルコンテンツの導入を促進することが挙げられます。

また、各教科に対してICTを効果的に活用することや、先端技術をどう活用するのかを提示していくこと、CBTの活用により教育データの利活用を推進していくことなどが求められます。CBTとはComputer Based Testingの略で、日本語では「コンピュータ上で実施する試験方式」と訳されます。従来、試験といえば紙の問題用紙や鉛筆による記入方式でしたが、CBTでは問題の提示や解答入力、採点作業などがすべてコンピュータ上で行われます。CBTは教育現場において効果的な評価手法であり、GIGAスクール構想を推進していく上でも重要なツールといえます。

指導体制の整備

指導体制としては、日常的にICTを活用できる体制を整えることが必要です。具体的な対応策としては、「独立行政法人教職員支援機構による、各地域の指導者養成研修の実施や研修動画の配信」「ICT活用教育アドバイザーによる、相談体制の充実」「GIGAスクールサポーターによる、学校におけるICT導入支援」「ICT支援員による、日常的な教員のICT活用支援」などが挙げられました。

GIGAスクール構想の実現に向けた現状

1人1台端末や校内ネットワークの整備状況については、2024年の現在どのようになっているのでしょうか。ここでは学習者用端末、校内ネットワークの整備や技術者の配置、端末活用を支えるソフトウェアの導入状況などを確認します。

学習者用端末の整備状況

文部科学省の「義務教育段階における1人1台端末の整備状況（令和4年度末時点）」によると、全自治体等のうち1,810自治体等（99.9％）が2022年度内に整備を完了しており、残り2自治体（0.1％）も2023年度中に整備完了予定となっているため、1人1台端末はほぼ整備されているといえます。

また、「令和４年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果（概要）」から、学校種別の端末整備状況を見ると「教育用コンピュータ1台当たり児童生徒数」は、小学校0.9人 / 台、中学校0.8人 / 台、義務教育学校0.8人 / 台、高等学校1.0人 / 台、中等教育学校0.8人 / 台、特別支援学校0.7人 / 台となっており、すべての学校種において1.0人 / 台を下回り、整備目標を達成していることがわかります。これは平均すると児童生徒1人当たり1.2台の端末が整備されていることになります。

校内ネットワークの供用

同じく文部科学省の「校内通信ネットワーク環境整備等に関する調査結果」によると、校内通信ネットワークの供用を開始した学校の割合は99.9％（2022年9月1日時点）に達しています。なお、インターネット接続方式については、自治体等数ベース（1,815自治体等）では直接接続（固定回線）が67.7％、集約接続が27.5％、モバイル回線が3.5％となっています。

なお、校内ネットワークについてはさまざまな不具合も報告されており、ネットワーク環境評価（アセスメント）が推奨されるなど、改善に向けた取り組みが進められています。この点については、後述する「GIGAスクール構想の問題点」の中で詳しくご紹介します。

ICT技術者の配置状況

GIGAスクール構想においては、教員のICT活用指導力の向上が求められます。そのために、教育におけるICT活用を支援する外部人材を配置する取り組みも実施されています。

教育の情報化に関する知見を持つ大学教員や先進自治体職員などが、指導方法、方針の策定等、専門的な助言や研修支援などを行う「ICT活用教育アドバイザー」は、2023年度より「学校DX戦略アドバイザー事業」として継続しています。同事業のポータルサイトによると、2024年5月現在144名の有識者が登録されています。

教員のICT活用は継続的にサポートする「ICT支援員」については、2022年度までに4校に1人の配置を目標として取り組み、「令和4年度末 ICT支援員（情報通信技術支援員）の配置状況」によると、2022年度末時点で7,144名となり4.6校に1人という状況まで整備が進みました。さらに2024年度まで2年間延長され、目標である8,200名の配置を目指しています。

また、ICT関連企業の人材などがICT環境整備の設計や使用マニュアル（ルール）の作成などの導入初期における支援を行う「GIGAスクールサポーター配置促進事業」は継続されていませんが、現在は運用面の支援のさらなる強化のため「GIGAスクール運営支援センター」の整備が進められています。

SSO（シングルサインオン）対応ソフトウェア導入状況

SSO（シングルサインオン）関連の調査結果を見てみましょう。シングルサインオンとは、ユーザ認証を一度行えば、複数のサービスやアプリケーションにログインできる仕組みのことで、異なるツールを使うたびにログイン操作する煩雑さを解消するための仕組みです。

SSO対応可能なソフトウェア・コンテンツを導入している自治体の割合を見ると、「学習支援ソフトウェア」では73.4％、「AIドリル等反復・習得学習教材」が54.2％、「学習資料・学習コンテンツ」が40.7％、「情報教育関連ソフト」が21.1％、「画像・映像編集ソフト」が18.1％となっています。学習支援ソフトウェアやAIドリルなどの反復・習得学習教材ではSSOを導入している自治体は多い一方で、画像・映像編集ソフトウェアや情報教育関連ソフトウェアでSSOを導入している自治体は少ないようです。

■SSO対応可能なソフトウェア・コンテンツを導入している自治体の割合（2022年9月時点）

学習者端末の更新のための補助金

ご存じのとおり、2020年から順次進められた児童生徒1人1台端末の整備にあたっては、従来の地方財政措置算定分（児童生徒3人に1台）を超えて、1人1台分（児童生徒3人に2台）の学習者用端末の整備に対して、1台4.5万円を上限とした補助金が設定されました。

このときに整備された学習者用端末は、現在故障の増加やバッテリーの経年劣化などから更新が必要となっています。そのため文部科学省は令和5年度補正予算において「GIGAスクール構想 ～1人1台端末の着実な更新～」（下記）として、今後5年程度をかけて端末を計画的に更新するために、都道府県に基金（5年間）を造成、2025年までの更新分に必要な経費を計上しました。これにより1人1台端末の更新では、15％以内の予備機を含め、5.5万円 / 台の補助が行われることになっています。

GIGAスクール構想における問題点

ここまで説明したとおり、さまざまな側面からICT環境の充実が図られていますが、一部では地域や学校の間で格差や違いが生じているといった問題点も指摘されています。ここでは、1人1台端末の活用を進めるなかで見えてきた問題点を 確認します。

校内ネットワークの通信速度

前述の「校内通信ネットワーク環境整備等に関する調査結果」の「令和4年4月以降に発生した主な不具合現象」の項目では、複数の場面でネットワークに不具合が発生するケースがあることが示されており、特に「全校生徒」もしくは「クラスで一斉に」端末を利用する場合には約半数の自治体等で不具合を経験しており、調査時点（2022年9月1日）では、一定数がこの問題を未解決であると回答しています。

文部科学省では、校内ネットワークに関する問題を是正するためにネットワーク環境の評価（アセスメント）を推奨。しかし、調査時点ではアセスメントを実施状況では53.4％にとどまっています。その後、2023年2月には「通信ネットワーク環境の評価(アセスメント)の実施について(依頼)」という事務連絡を行い、「セスメントを一度も実施していない自治体においては、少なくとも一度アセスメントを実施していただくことを強く推奨します」と呼びかけ、同年11月に成立した令和5年補正予算にも「ネットワークアセスメント実施促進事業」の予算を計上しました。

自治体・学校ごとに使用するソフトウェアが異なる

1人1台端末には、主に「Windows」「ChromeOS」「iPadOS」の3種類のOSが採用されています。さらに授業支援ソフトウェアや学習用ツールについては自治体や学校ごとに選別して導入されていますが、これらはそれぞれにデータ形式が異なるため、卒業や転入・転出に当たって学習成果を引き継ぐことができないという問題点が指摘されています。やはり進学したり他地域に転居したりしても、これまでと同じように活用できる環境が理想的です。

また、自治体によって使用するソフトウェアが異なることは、教員にとっても負担になります。現在の学校でICT活用に慣れていたとしても、異動先で違ったソフトウェアを使っていると、基礎的な操作から覚え直さなければということもあります。また、児童生徒の学習成果と同様に、これまで教員が蓄積してきた独自の教材データが活用できないということも少なくありません。

GIGAスクール構想により問題解決が進んだことは確か

このほか、教員のICT活用指導力の向上、1人1台端末の家庭への持ち帰りを可能にするための環境整備など、さまざまに改善が求められているものの、GIGAスクール構想以前に比べれば、学校のICT環境が大きく進展したことは紛れもない事実です。この記事で取り上げた問題点は、一朝一夕に解決するものではないだけに、継続した取り組みが求められています。

「令和元年度 文部科学白書」の特集1「教育の情報化～GIGAスクール構想の実現に向けて～」の冒頭に「（従来の）学校ICT環境の整備は社会から大きく遅れており，自治体間の格差も広がっています。また情報格差が，経済格差延いては学力格差を生じさせ，さらに情報格差を生みだすという悪循環の構造が存在しこれを是正していかなければなりません」と示されているとおり、GIGAスクール構想は、これまでの悪循環を好循環へと転換する取り組みだといえます。こうしたことから現在は、都道府県を中心として「GIGAスクール運営支援センター」を設置、機能強化、支援メニューの充実を図るなどして、さまざまな課題の解決やICT活用の日常化に向けた取り組みが行われているという状況です。

GIGAスクール構想における実践事例

教員などGIGAスクール構想に直接関わる人にとって、全国の学校ではICTがどのように活用されているのかが関心事の一つだと思います。ここでは、Ｓｋｙ株式会社が提供する学習用ツール「SKYMENU Cloud」のGIGAスクール構想における実践事例を、4つのカテゴリに分けてご紹介します。

オンラインによる学習指導事例

オンラインによる学習指導の事例としては、「オンラインで学校の外とつながる」「気づきメモ、グループメモ機能を活用する」「共同編集で学習のまとめを作成する」などが挙げられます。

オンラインで学校の外とつながる

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う休校措置期間に、自宅学習でSKYMENU Cloudを活用。オンラインでのリアルタイム型授業を行いました。この事例は、コロナ禍での実践でしたが、オンラインでの学習なら、入院中の児童生徒なども参加が可能です。

気づきメモ、グループメモ機能を活用する

SKYMENU Cloudの「気づきメモ」の活用し、学習課題の解決に向けて気づいたことやわかったことを書き留めました。Webサイト上でも使用できるため、必要だと思った情報を手早くに記録し、蓄積、友達と共有するという使い方ができます。

共同編集で学習のまとめを作成する

学習のまとめを作成するために、SKYMENU Cloudの「ポジショニング」と「発表ノート」を活用。この活動を通じて、賛成や反対という2つの選択肢の間にある無数のグラデーションを表現することで、二者択一では表せない思いを理解することにもつながりました。

家庭との連携などに役立つ事例

家庭との連絡などに役立つ事例としては、「出欠ノート、健康観察機能の活用」「連絡帳のオンライン化」「電子連絡板を通した家庭との情報共有」などが挙げられます。

出欠ノート、健康観察機能の活用

SKYMENU Cloudの「出欠ノート」と「健康観察」の活用。電話連絡を受けた教職員は出欠ノートに出欠状況や欠席理由など、担任への連絡事項を入力します。また、健康観察機能を使えば、児童生徒の健康状態をスムーズに把握できます。

連絡帳のデジタル化

オンライン授業の実施を機に、SKYMENU Cloudの「電子連絡板」の活用を開始。学校、児童、保護者で連絡事項を共有しています。低学年や特別支援学級では保護者向けのメッセージを含む連絡を、高学年では児童が予定や時間割を確認するために活用しています。

電子連絡板を通した家庭との情報共有

コロナ禍で実施できない調理実習の代わりに、家庭で調理している様子を動画に撮影し、提出するという課題を出しました。その際SKYMENU Cloudの「電子連絡板」を通じて動画の撮影方法や注意点などの簡単なマニュアルを紹介しました。

教科指導におけるICT活用の事例

各教科等での活用事例として「調べたことや伝えたいことを文章にする国語の授業」「図形の周の長さと面積を視覚的に考える数学の授業」をご紹介します。

調べたことや伝えたいことを文章にする国語の授業

日本文化について調べたことや伝えたいことを、パンフレットとしてまとめる活動を行う際、「発表ノート」を使うことで、お互いにアドバイスをしながら、必要な部分を加筆修正したり文章の構成を考え直したりすることが容易になります。

図形の周の長さと面積を視覚的に考える数学の授業

図形の周の長さと面積を求める授業でSKYMENU Cloudの「発表ノート」を活用。等しい長さや合同な図形同士を色分けできるので、視覚的にわかりやすくなります。教員からは「ほかの生徒の意見を簡単に共有でき、考えの幅を広げさせやすい」という声も。

その他：STEAM教育におけるICT活用の活用方法

STEAM教育とは、科学・技術・工学・数学の教育分野の知識や考え方を統合的に働かせて解決するSTEM（Science, Technology, Engineering, Mathematics）教育に、Arts（デザイン、感性等）の要素を加えて、各分野を広く横断的に推進していく学習のことです。文部科学省は、「各教科等での学習を実社会での問題発見・解決に生かしていくための教科等横断的な学習を推進することが重要」と示しており、ICTを活用した学習を積極的に推進するとしています。

STEAM教育の具体例として、文部科学省のWebサイト「StuDX Style」では、兵庫県の高等学校で取り組まれた「ビッグデータを活用したプロジェクト型授業および探究活動」「micro:bitを使ったロボット制作」などが紹介されています。

GIGAスクール構想に取り組むための支援システムを活用しよう

文部科学省が2019年より提唱するGIGAスクール構想により、全国の学校に高速大容量の通信ネットワークおよびすべての児童生徒に1人1台の端末が整備されました。

GIGAスクール構想は、教育の未来に新たな可能性を開くための重要な取り組みです。今後も、児童生徒一人ひとりに個別最適化され、創造性を育む教育ICT環境の実現に向け、より豊かな学習環境が整備されることが期待されます。

GIGAスクール構想の推進には、学習活動をサポートする仕組みが欠かせません。児童生徒が自己調整しながら学びを進める「個別最適な学び」と多様な個性を最大限に生かす「協働的な学び」の一体的な充実を支援するのが、学習活動端末支援Webシステム「SKYMENU Cloud」です。ICTの力で誰一人取り残すことのない教育を実現するためにも、SKYMENU Cloudの導入をぜひご検討ください。