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Sky株式会社

公開日2024.02.16更新日2024.04.02

GIGAスクール構想とは? 現状から事例まで解説

著者:Sky株式会社

GIGAスクール構想とは? 現状から事例まで解説

近年、教育現場のみならず一般的にも「GIGAスクール構想」に注目が集まっています。主に小・中学校や高等学校で進められている取り組みですが、具体的にはどういう構想で、何を目的としているのか正確に理解できていない方も少なくないのではないでしょうか。この記事では、GIGAスクール構想が生まれた背景や目的、実現したい未来、必要な環境整備、現在の進捗状況、成功事例をご紹介します。GIGAスクール構想について詳しく知りたい方や、また学校教育に携わる方があらためて確認されたい場合に、ぜひ参考にしてください。

GIGAスクール構想とは、学校教育におけるICT環境の充実を図る取り組み

GIGAスクール構想とは、教育ICT環境の充実を図り、教員や子どもたちの力を最大限に引き出すことを目指す取り組みです。文部科学省より2019年に提唱され、全国の小・中学校、高等学校などにおいて高速大容量の通信ネットワークを整備、児童生徒1人に対して1台のコンピュータまたはタブレット端末の整備が進められてきました。なお、GIGAスクール構想の「GIGA」とは、Global and Innovation Gateway for Allの頭文字を取った略称です。

文部科学省が2020年6月に公表した「GIGAスクール構想の実現へ」によると、「多様な子供たちを誰一人取り残すことなく、公正に個別最適化され、資質・能力が一層確実に育成できる教育ICT環境を実現する」と説明されています。これまで日本において蓄積されてきた教育実践と最先端のICT環境を掛け合わせることで、教員および子どもたちの力を最大限に引き出すのがGIGAスクール構想のねらいなのです。

GIGAスクール構想は、当初5年間かけて端末の整備などを進める計画でした。しかし、コロナ禍の影響でオンライン授業などのニーズが急速に高まり、計画が前倒しされたことで端末や通信環境の整備が一気に進みました。その結果、GIGAスクール構想は当初の予定より早く、2021年度から本格的にスタートしました。

GIGAスクール構想の実現に向けた具体的な取り組み

GIGAスクール構想の実現を目指すにあたり、どのような取り組みをしているのでしょうか。具体的なGIGAスクール構想の実現に向けた取り組みを4点ご紹介します。

1人1台端末の整備

GIGAスクール構想では、児童生徒1人1台端末のICT環境を提供することで、学習活動の充実や主体的・対話的で深い学びにつながる授業の実現を目指しています。1人1台端末の環境が整えば、教員は授業中でも子どもたち1人ひとりの活動を適宜把握できるため、きめ細かな指導や双方向型の授業が行えます。また、同時に別々の内容を学習することもでき、学習履歴が端末に残るので、理解度に応じた個別指導・個別学習にも役立ちます。

また、1人ひとりが記事や動画を集めて情報を編集し、自身の考えをほかの人に共有することもできます。その結果、情報の編集を経験しつつ、他者の多様な意見にも触れることができます。1人1台端末の活用によって充実する学習の例としては、インターネットなどを使って情報を収集して整理・分析する「調べ学習」、文章や写真・動画を用いた「表現・制作」、大学や専門家と連携したり過疎地や入院中の子どもたちと教室をつないだりする「遠隔教育」などが挙げられます。

高速大容量の通信ネットワークの整備

文部科学省はGIGAスクール構想の実現を目指すため、高速大容量の通信ネットワークを整備が必要であるとしています。具体的には、希望するすべての小学校、中学校、高校などに校内LANや充電保管庫(電源キャビネット)を整備するため、一定の補助を行いました。

また、コロナ禍以降は、家庭学習で端末を用いるケースも増えました。そこで、家庭用の通信機器を整備するための支援も行っています。例えば、インターネットに接続できるWi-Fi環境が整っていない家庭に対して貸与するためのLTE通信環境(モバイルルータ)を整備するための予算も計上されました。

教員のICT活用指導力の向上、ICT技術者の配置充実

GIGAスクール構想においては、教員にICT活用指導力の向上が求められます。ICT活用指導力とは、子どもたちが基本的な操作技能を身につけ、ICTを学習ツールの一つとして使いこなし、必要とする情報を収集したり正しく理解したりできるように導く力などを指します。また、子どもたちがお互いの考えを共有し、新たな価値を創造する力を身につけられるよう指導する力も含まれます。

これらの教員のICT活用指導力を向上させるため、文部科学省では「教員のICT活用指導力チェックリスト」を公開し、教員に求められる能力をA~Dの4つに整理して示しています。また、各自治体や学校では、教員研修の充実が図られています。

また、GIGAスクール構想では、教育におけるICT活用を支援する外部人材を配置する取り組みも実施されています。具体的には、教育の情報化に関する知見を持つ大学教員や先進自治体職員などの「ICT活用教育アドバイザー」、ICT関連企業の人材などがICT導入初期における支援を行う「GIGAスクールサポーター」、教員のICT活用を継続的にサポートする「ICT支援員」などが挙げられます。

ソフトウェアの活用

GIGAスクール構想の実現に向けて重要なのが、ソフトウェアの活用です。「1人1台端末」や「高速大容量の通信ネットワーク」などハード面の整備だけでなく、各種ソフトウェアも適切に活用することが求められます。ここでいうソフトウェアとは、デジタル教科書に代表されるデジタルコンテンツや、個人の学力に合わせて提示されるAIドリルなどのほか、教科横断的に活用できる学習用ツールや情報セキュリティ対策のためのソフトウェアも含まれます。

GIGAスクール構想が推進される背景

GIGAスクール構想は、なぜ推進されるようになったのでしょうか。その背景として、学校におけるICT活用の課題を、3つのポイントに分けてご説明します。

学校のICT環境整備状況が脆弱であり、地域格差が大きかった

GIGAスクール構想が推進される背景として、先述の「GIGAスクール構想の実現へ」では学校のICT環境整備状況が脆弱であるとともに、地域によって格差が大きい危機的状況であったことが挙げられています。

文部科学省「平成30年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果(概要)」によると、教育用コンピュータ1台あたりの児童生徒数は、2019年3月時点の全国平均で5.4人に1台でした。また、都道府県別のデータを見ると、最高が「1.9人に1台」なのに対して最低は「7.5人に1台」となっており、地域差が顕著になっていました。

学校の授業におけるICT活用は、OECD加盟国で最下位だった

学校におけるICT活用状況を世界と比較すると、日本はかなり遅れていることがわかります。OECD(経済協力開発機構)の調査の中に、「1週間のうち、教室の授業でデジタル機器を利用する時間」を比較したデータがあります。それによると日本は、国語・数学・理科すべての授業において、OECD加盟国の中で最下位でした。日本の学校の教育におけるICT活用度が、世界に比べて明らかに低い現状がありました。

■1週間のうち、教室の授業でデジタル機器を利用する時間(2018年6~8月時点) 国語・数学・理科での日本とOECDを比較するグラフ

ICTの利用が学習外に偏っている

一方で、学校外でのICT利用が「学習外」に偏っているというデータもあります。前述のOECDの調査から「学校外での平日のデジタル機器の利用状況」を見ると、世界との違いが顕著に表れています。

例えば、「ネット上でチャットをする(87.4%)」「1人用ゲームで遊ぶ(47.7%)」はOECD平均を大きく上回っているのに対し、「コンピュータを使って宿題をする(3.0%)」「学校の勉強のために、インターネット上のサイトを見る(6.0%)」は、OECD平均を下回っていました。日本では学校外でも「学習のためにICTを活用しよう」という意識が低かったといえます。

■学校外での平日のデジタル機器の利用状況(2018年6~8月時点) 「ネット上でチャットをする」が87.4%でトップ

(青帯は日本の、★はOECD平均の「毎日」「ほぼ毎日」の合計)

GIGAスクール構想の目的(目指す未来)

GIGAスクール構想は、Society 5.0時代を生きる子どもたちに対して、ICTなど先端技術を効果的に活用した教育環境の実現を目指しています。Society 5.0とは、内閣府のWebサイトによると「狩猟社会(Society 1.0)、農耕社会(Society 2.0)、工業社会(Society 3.0)、情報社会(Society 4.0)に続く、新たな社会」と定義されています。「サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会」それがSociety 5.0です。

Society 5.0時代は、データを活用した革新的なサービスやAI(人工知能)を利用した新たなビジネスが拡大していくことが予想されています。また、AIやロボティクスの発展によって労働環境が変化し、人間が担う作業は単純労働よりも創造性・協調性を必要とする業務や、単純労働では果たすことのできない業務の比重が大きくなると考えられます。

この予測しづらい未来を子どもたちが生き抜くためには、「基礎的読解力、数学的思考力などの基礎的な学力や情報活用能力」をベースとして「技術革新や価値創造の源となる飛躍知を発見・創造する力」などの新たな社会を牽引する力が必要です。子どもたちがそうした力を身につけるためも、ICTをフル活用できるような教育環境の整備が求められます。

GIGAスクール推進のために必要な環境整備

GIGAスクール構想を推進していくためには、「ハード」「ソフト」「指導体制」が一体となった学びの環境を整備していく必要があります。2020年時点で示されたICT環境整備の内容を確認します。

ハード

まずハード面は、ICT環境整備の抜本的な充実が求められます。具体的には、児童生徒が1人1台コンピュータを利用できる環境をつくることや、高速大容量の通信ネットワークが使える環境を整備することが挙げられます。また、家庭での学習のために、LTE通信環境(モバイルルータ)の整備や通信費用の支援も必要とされました。

ソフト

ソフト面では、デジタルならではの学びの充実を図ることが重要です。具体的な施策としては、デジタル教科書・教材などのデジタルコンテンツの導入を促進することが挙げられます。

また、各教科に対してICTを効果的に活用することや、先端技術をどう活用するのかを提示していくこと、CBTの活用により教育データの利活用を推進していくことなどが求められます。CBTとはComputer Based Testingの略で、日本語では「コンピュータ上で実施する試験方式」と訳されます。従来、試験といえば紙の問題用紙や鉛筆による記入方式でしたが、CBTでは問題の提示や解答入力、採点作業などがすべてコンピュータ上で行われます。CBTは教育現場において効果的な評価手法であり、GIGAスクール構想を推進していく上でも重要なツールといえます。

指導体制

指導体制としては、日常的にICTを活用できる体制を整えることが必要です。具体的な対応策としては、「独立行政法人教職員支援機構による、各地域の指導者養成研修の実施や研修動画の配信」「ICT活用教育アドバイザーによる、相談体制の充実」「GIGAスクールサポーターによる、学校におけるICT導入支援」「ICT支援員による、日常的な教員のICT活用支援」などが挙げられました。

GIGAスクール構想の実現に向けた現状

1人1台端末や校内ネットワークの整備状況は、2024年の現状、どうなっているのでしょうか。 文部科学省の「義務教育段階における1人1台端末の整備状況(令和4年度末時点)」によると、全自治体等のうち1,810自治体等(99.9%)が2022年度内に整備を完了しており、残り2自治体(0.1%)も2023年度中に整備完了予定となっているため、1人1台端末はほぼ整備されているといえます。

また、同じく文部科学省の「校内通信ネットワーク環境整備等に関する調査結果」によると、校内通信ネットワークの供用を開始した学校の割合は99.9%(2022年9月1日時点)となっており、こちらもほぼ整備が完了しています。

インターネット接続方式については、自治体等数ベース(1,815自治体等)では直接接続(固定回線)が67.7%、集約接続が27.5%、モバイル回線が3.5%となっています。回線の通信最大速度(理論値)は、直接接続、集約接続ともに約半数が1Gbps以上で、通信速度は徐々に向上していることが見て取れます。

SSO(シングルサインオン)対応ソフトウェア導入状況

SSO(シングルサインオン)関連の調査結果を見てみましょう。シングルサインオンとは、ユーザ認証を一度行えば、複数のサービスやアプリケーションにログインできる仕組みのことで、異なるツールを使うたびにログイン操作する煩雑さを解消するための仕組みです。

SSO対応可能なソフトウェア・コンテンツを導入している自治体の割合を見ると、「学習支援ソフトウェア」では73.4%、「AIドリル等反復・習得学習教材」が54.2%、「学習資料・学習コンテンツ」が40.7%、「情報教育関連ソフト」が21.1%、「画像・映像編集ソフト」が18.1%となっています。学習支援ソフトウェアやAIドリルなどの反復・習得学習教材ではSSOを導入している自治体は多い一方で、画像・映像編集ソフトウェアや情報教育関連ソフトウェアでSSOを導入している自治体は少ないようです。

■SSO対応可能なソフトウェア・コンテンツを導入している自治体の割合(2022年9月時点) 「学習支援ソフトウェア」が73.4%でトップ

出典:文部科学省「校内通信ネットワーク環境整備等に関する調査結果」(2023年2月)

校内ネットワークの不具合事象の状況

校内ネットワークに関する不具合事象についても調査が実施されています。2023年4月以降に発生した不具合事象を見ると、「全校生徒が一斉に端末を利用するとネットワークに接続しにくくなる」「クラスで一斉にオンライン教材などを利用する際、一部の児童生徒が教材に接続できない状況が発生する」といった同時利用の場面で不具合事象が多く発生しています。

GIGAスクール構想における実践事例

教員の方などGIGAスクール構想に直接関わる人にとって、全国の学校ではICTがどのように活用されているのかが関心事の一つだと思います。ここでは、Sky株式会社が提供する学習用ツール「SKYMENU Cloud」のGIGAスクール構想における実践事例を、4つのカテゴリに分けてご紹介します。

オンラインによる学習指導事例

オンラインによる学習指導の事例としては、「オンラインで学校の外とつながる」「気づきメモ、グループメモ機能を活用する」「共同編集で学習のまとめを作成する」などが挙げられます。

オンラインで学校の外とつながる

金沢大学人間社会学域学校教育学類附属小学校では、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い約3か月間の休校措置をとりました。その間、自宅学習でSky株式会社が提供するソフトウェアSKYMENU Cloudを活用してオンラインでのリアルタイム型授業を行うことにしました。3年の社会「わたしのまち・みんなのまち」の単元で、学校の北側の地域をおおまかに理解することを目的とした授業で実施。事前に自宅で写真をクラウド上にアップロードし、写真に「マーキング」して学習課題の共通理解を図り、「発表ノート」で考えと根拠を記述させました。

この事例は、コロナ禍という環境下での実践でしたが、オンラインでの学習が可能であれば、入院のため登校できない児童生徒なども参加が可能です。そのほか、他校との交流をオンラインで実施している学校も多数あります。

気づきメモ、グループメモ機能を活用する

茨城県の緑桜学園那珂市立芳野小学校学校では、SKYMENU Cloudの「気づきメモ」の活用を始めました。児童は、学習課題の解決に向けて気づいたことやわかったことを、気づきメモに書き留めていきます。気づきメモは、インターネットを利用しているときにWebサイト上でも使用できるため、必要だと思った情報を手早くに記録し、蓄積するという使い方ができます。

また「グループメモ」を使えば、同じテーマで調べている友達と気づきを共有できるため、意見を練り上げたり広げたりして深い学びへとつなげることが可能です。さらに、すべての気づきの中から必要な情報を簡単に選択できるため、スムーズに自分の考えをまとめられます。

共同編集で学習のまとめを作成する

北海道教育大学附属函館中学校では、共同編集で学習のまとめを作成するために、SKYMENU Cloudの「ポジショニング」と「発表ノート」を活用しました。生徒たちはまずポジショニングを使って、自分の考えを回答します。その後、生徒は4人1組のグループに分かれて、SKYMENU Cloudの発表ノートを使って自分の考えをまとめました。そして、グループワークを通じて学習課題に関する議論を行い、再びポジショニングを使ってどのように自分の考えが変化したかをまとめ、共有します。

このような活動を通じて、賛成や反対という2つの選択肢の間にある無数のグラデーションを表現することで、二者択一では表せない思いを理解することにもつながります。

家庭との連携などに役立つ事例

家庭との連絡などに役立つ事例としては、「出欠ノート、健康観察機能の活用」「連絡帳のオンライン化」「電子連絡板を通した家庭との情報共有」などが挙げられます。

出欠ノート、健康観察機能の活用

愛知県豊田市立上郷中学校では、2021年9月からSKYMENU Cloudの「出欠ノート」と「健康観察」の活用を始めました。

保護者から電話連絡を受けた教職員は出欠ノートを開き、出欠状況や欠席理由など、担任への連絡事項を入力します。また、体温や体調不良に関する情報を入力できる健康観察機能を使えば、児童生徒の健康状態をスムーズに把握できます。タブレット端末の持ち帰りを行えば、自宅でも学校でも入力が可能です。健康観察に入力した内容は出欠ノートにも反映されるため、授業が始まる前にすべての教員が、一覧で状況を確認できるようになったそうです。

連絡帳のデジタル化

茨城県緑桜学園那珂市立芳野小学校では、茨城県が一斉に実施したオンライン授業をきっかけに、SKYMENU Cloudの「電子連絡板」の活用を始めました。「電子連絡板」では、オンラインで学校、児童、保護者で連絡事項を共有しています。低学年や特別支援学級では保護者向けのメッセージを含む連絡が行われ、高学年では児童が自ら週や日の予定、時間割などを確認するために活用されています。多くの教員は、デジタルによる情報共有にメリットを感じ、オンライン授業の期間が終わってからも継続して活用しているといいます。

電子連絡板を通した家庭との情報共有

愛知県日進市立竹の山小学校では、コロナ禍の影響で実施できなくなった調理実習の代わりに家庭で調理している様子を動画に撮影し、提出するという課題を出しました。動画の撮影には、保護者の理解と協力が必要になります。しかしほとんどの保護者は、タブレット端末を活用した授業やクラウドサービスを活用した学習の経験がない世代です。SKYMENU Cloudの「電子連絡板」を通じて動画の撮影方法や注意点などの簡単なマニュアルを紹介。この取り組みにより、児童生徒がICT端末を活用してどんな学習活動をしているのか、理解してもらうことができました。

教科指導におけるICT活用の事例

各教科等での活用事例として「調べたことや伝えたいことを文章にする国語の授業」「図形の周の長さと面積を視覚的に考える数学の授業」をご紹介します。

調べたことや伝えたいことを文章にする国語の授業

千葉市立轟町小学校の小学6年の国語では、日本文化について調べたことや伝えたいことをパンフレットの形で文章にする授業が行われました。1人1台端末を使えばインターネットを使って簡単に調べられ、パンフレットに載せる画像も検索できます。

また、「発表ノート」を使って作成することで、お互いにアドバイスをしながら、必要な部分を加筆修正したり文章の構成を考え直したりすることが容易になります。児童自身も「充実したパンフレットを作ることができた」という実感を持てたそうです。

図形の周の長さと面積を視覚的に考える数学の授業

兵庫県加古川市立加古川中学校の中学1年の数学では、図形の周の長さと面積を求める授業でSKYMENU Cloudのソフトウェアが活用されました。

初めに図を提示し、色がついた部分の周の長さや面積を求めていくことを確認します。「発表ノート」のペンを使えば、等しい長さの部分や、合同な図形同士で色分けができるので、視覚的にわかりやすくなります。その後、長さや面積を生徒に考えさせますが、解き方や考え方をほかの生徒にも説明できるように発表ノートを使います。活用した教員からは「発表ノート機能を使えば、ほかの生徒の意見を簡単に共有できるため、考えの幅を広げさせやすい」という感想が聞かれました。

その他:STEAM教育におけるICT活用の活用方法

STEAM教育とは、科学・技術・工学・数学の教育分野の知識や考え方を統合的に働かせて解決するSTEM(Science, Technology, Engineering, Mathematics)教育に、Arts(デザイン、感性等)の要素を加えて、各分野を広く横断的に推進していく学習のことです。文部科学省は、「各教科等での学習を実社会での問題発見・解決に生かしていくための教科等横断的な学習を推進することが重要」と示しており、ICTを活用した学習を積極的に推進するとしています。

STEAM教育の具体例として、文部科学省のWebサイト「StuDX Style」では、兵庫県の高等学校で取り組まれた「ビッグデータを活用したプロジェクト型授業および探究活動」「micro:bitを使ったロボット制作」などが紹介されています。

GIGAスクール構想に取り組むための支援システムを活用しよう

文部科学省が2019年より提唱するGIGAスクール構想により、全国の学校に高速大容量の通信ネットワークおよびすべての児童生徒に1人1台の端末が整備されました。

GIGAスクール構想は、教育の未来に新たな可能性を開くための重要な取り組みです。今後も、子どもたち一人ひとりに個別最適化され、創造性を育む教育ICT環境の実現に向け、より豊かな学習環境が整備されることが期待されます。

GIGAスクール構想の推進には、学習活動をサポートする仕組みが欠かせません。児童生徒が自己調整しながら学びを進める「個別最適な学び」と多様な個性を最大限に生かす「協働的な学び」の一体的な充実を支援するのが、学習活動端末支援Webシステム「SKYMENU Cloud」です。ICTの力で誰一人取り残すことのない教育を実現するためにも、SKYMENU Cloudの導入をぜひご検討ください。