BYODとは？ BYADとの違い、学校における導入メリット・デメリットを解説

BYODとは、個人が所有する端末を職場や学校に持ち込んで活用すること

BYODとは「Bring Your Own Device」の略で、個人が所有するPCやタブレットなどの端末を職場や学校に持ち込み、業務や学習活動に活用することを指します。「ビーワイオーディ」と読み、端末（デバイス）にはPCやタブレット、スマートフォンなど、さまざまなタイプの端末が使用されます。

元は企業で始まったBYODの取り組みですが、学校においてもGIGAスクール構想で整備された児童生徒1人1台端末について、今後の整備方法の一つとしてBYODについても検討されました。実際、GIGAスクール構想の第1期おいて小・中学校では大きな予算が組まれ、自治体が費用を負担するかたちで1人1台端末が整備されましたが、高等学校においては端末の購入費用を保護者が負担するケースも多くあり、さまざまな方式での端末整備が検討されました。

学校教育におけるBYOD

学校教育におけるBYODとは、教員や児童生徒が私物の端末を学校に持ち込んで授業や学習活動に活用することを指します。日本でBYODを導入する学校は、公立の義務教育段階（小・中学校）ではほとんど見られませんが、一部の私立学校や高等学校では学習用端末の購入費用を保護者が負担するかたちで、BYODを導入するケースが増えています。

BYODとBYADの違い

なお、BYODと似た言葉に「BYAD（ビーワイエーディ）」があります。BYADは「Bring Your Assigned Device」の略で、学校教育においては学校が指定（推奨）した端末を各自が購入し、それを持ち込むことを意味します。つまり、BYODのようにすでに所有していた端末を、学習活動用として使用することはできません。

学校教育におけるBYADの導入は、児童生徒が同じ端末・同じ環境で学習活動に取り組め、学校側も情報セキュリティ対策を含めて管理しやすくなるメリットがあります。高等学校では、端末購入費用を保護者が負担するケースも少なくないため、BYADを採用した自治体も多くありました。しかし、購入費用の負担が大きくなるため、複数の推奨機種を用意して、その中から各家庭が選択する購入形態とした自治体もあります。

BYODとBYADには上記のような違いがありますが、実際の教育現場ではBYODとBYADがあまり区別されておらず、ひとくくりにBYODと呼んでいることが多いので、この記事でもBYODという表現に統一してご説明します。

学校教育におけるBYODのメリット

では、学校教育にBYODを導入することで、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、3つのメリットについてご紹介します。

端末整備のコストを抑えられる

BYODを学校教育に導入することのメリットは、自治体や学校が端末整備のコストを抑えられることです。学校規模によりますが、学校で使用する端末は教員と児童生徒を合わせて数百台、数千台に上る場合があります。域内全校を合わせると数万台という規模になることも少なくありません。これらの端末は一度購入すれば終わりではなく、バッテリーの劣化やOSのサポート終了、故障の増加などによって定期的に買い替えたりメンテナンスしたりするなど、端末整備のためのコストがかかります。

しかし、BYODを導入すれば、教員と児童生徒が使うすべての端末を自治体や学校が整備する必要がありません。基本的に教員や児童生徒の保護者が対応することになります。これにより、学校側は端末整備のために必要なコストを削減できます。

学校外や卒業後でも使い続けられる

BYODの導入により、児童生徒が学校外や卒業後でも端末を使い続けられることもメリットの一つです。学校で使う端末の所有者が自治体や学校である場合（端末が貸与されている場合）、児童生徒は教員の許可なく学校外で端末を使用できません。また、卒業後はその端末を学校に返却する必要があります。しかしBYODであれば、児童生徒は端末を家庭に持ち帰ることが原則となりますので、在学中に学校外で活用することはもちろん、卒業した後でも使い続けられます。これにより児童生徒は、場所や時間を問わずに学習に取り組めるようになります。

臨時休校時でも授業や学習が続けられる

学校が臨時休校になった際にも、授業や学習が可能になるのもBYODのメリットとして挙げられます。BYODでは児童生徒が自分の端末を自宅へ持ち帰ることが原則となるため、例えば感染症の流行や災害などで学校が臨時休校になったとしても、オンライン授業を行う環境を作りやすいというメリットがあります。どんな状況であっても、児童生徒はオンライン授業やリモート学習により、場所や時間を問わずに学びを継続できます。ただし、各家庭のインターネット環境の確認は必要です。

学校教育におけるBYODのデメリット

学校教育におけるBYODの導入には、デメリットもあります。BYODの主な3つのデメリットについてご紹介します。

端末ごとに異なる問題が発生する可能性がある

BYODを導入することで、端末によってそれぞれ異なる問題が発生する可能性があることがデメリットの一つです。BYODでは児童生徒は各自が所有する端末を持ち込むため、端末の機種やスペックなどが異なります。そのため、端末ごとに発生する問題もさまざまです。例えば、端末のOSや機能が古いために学校のシステムやアプリに対応できなかったり、端末のスペックが低いためにアプリを快適に利用できなかったりといったトラブルが想定されます。こうしたトラブルにより、児童生徒の学習活動に支障が出ると、授業の進行が妨げられることもあり得ます。

統一した情報セキュリティ対策が実施しにくい

BYODでは児童生徒が各自の端末を管理するため、端末のOSやセキュリティソフトウェアのバージョン、アプリのインストール状況などがバラバラになりやすく、統一した情報セキュリティ対策を取りにくいこともデメリットです。例えば、紛失した端末からパスワードなどの個人情報が流出したり、児童生徒がインストールしたアプリなどからマルウェアに感染したりするリスクがあります。また、端末を学校のWebシステムへつなげる際に不正アクセスが起きる恐れもあるなど、BYODの導入では、事前にどのように情報セキュリティを担保するかを十分に検討する必要があります。

家庭環境による差が生まれやすい

端末の購入費用を各家庭が負担することになるため、家庭の経済状況などにより児童生徒の間で端末に格差が生まれる可能性があることもデメリットだといえます。端末は安価ではない上、端末のOSやスペックによっても購入価格に幅があります。例えば、児童生徒が経済的な理由でスペックの低い中古の端末を購入した場合に学習用ツールを快適に利用できなかったり、学習活動に必要な機能を利用できなかったりすることも想定されます。家庭環境によっては端末を購入できないケースもあるため、どのような支援策が必要なのかを詳細に検討する必要があります。

BYODをスムーズに導入するために

BYODを導入する際、どのような点に配慮すればスムーズに行えるのでしょうか。ここでは端末の購入費用と購入手段という2つの側面での配慮について説明します。

家庭の環境に配慮する（補助制度など支援策の準備）

前述のとおり、家庭の経済状況などによって児童生徒の端末のスペックに差が出る可能性があるため、児童生徒の学習機会に差が生じたりトラブルになったりしないよう配慮が必要です。例えば、複数の推奨端末を提示して購入してもらい（BYAD）、「端末が購入できない」という家庭に対しては端末を貸与したり、購入費用の補助を行ったりという家庭の経済的負担を和らげる支援策が求められます。

これまでの国のGIGAスクール構想に係る予算を見ると、令和元年度補正予算および令和2年度1次補正予算にて、「小・中・特支等義務教育段階の児童生徒が使用するPC端末整備」、令和2年度3次補正予算で「高等学校段階の低所得世帯等の生徒が使用するPC端末整備を支援」が組み込まれていました。

これを踏まえて、一般社団法人ICT CONNECT21をはじめとするICT教育推進4団体^※は令和5年6月に「GIGAスクール構想の着実な継続に向けた提言」を政府・与党に提出。その中で、児童生徒用1人1台端末環境の着実な継続に向けた支援策の実施 （2025年度）を求めており「次の端末更新時期（2025年前後）における端末の家庭負担への移行は混乱を招きかねず、自治体によっては1人1台端末環境が途切れる可能性がある。1人1台端末環境の着実な継続を進めるためには、この取組みが国策であることも踏まえれば、2025年前後で予定されている次期端末更新に関しては主として国負担とすべきである」と提言しています。

• （一社）ICT CONNECT21、（一社）日本教育情報化振興会、（一財）日本視聴覚教育協会、全国ICT教育首長協議会

その後、令和5年度補正予算および令和6年度予算案には「GIGAスクール構想の推進～1人1台端末の着実な更新～」としての予算が含まれており、次期整備については「今後、５年程度をかけて端末を計画的に更新する」とされています。

信頼できる販売会社と連携する

実際にBYODを導入する場合でも、端末の選定から購入、設定、メンテナンスなどのすべてを保護者に委ねてしまうことは難しいと考えられています。店舗によって価格が違ったり、複数の店舗を探し回るのが難しかったりするため、どこで購入すべきか迷う保護者もいるはずです。自治体が信頼できる販売会社と連携し、端末の購入やメンテナンスなどをサポートすることで保護者の負担を軽減するとともに、学校側の運用体制の効率化を図ることが重要になります。

BYOD導入時の注意点

学校教育にBYODを導入する際、どのような点に注意すべきなのでしょうか。主な注意点について、それぞれ解説します。

情報セキュリティ対策を施す

BYODの導入によって懸念される情報セキュリティ対策は、端末を一元管理できるMDM（Mobile Device Management）ツールを活用するのがお勧めです。児童生徒や教員の端末をリモートで制御し、不正アクセスの検知や紛失・盗難時の端末ロック、データ削除ができるほか、アプリケーションや機能の使用制限なども設定できるため、児童生徒による端末の不適切な使用を防止できます。

ただし、児童生徒ごとの端末位置情報などを学校側が取得するといった場合は、プライバシーを侵害しないための施策が必要になるため、端末の紛失や盗難時の対応については事前に検討しておくことが重要です。さらには、情報モラル教育を通じて情報漏えいや端末のマルウェア感染といったリスクなどを正しく認識させるなど、児童生徒の意識を高めることも大切です。

また、MDMツールの活用は「シャドーIT」を防止する意味でも有効です。シャドーITとは、正式な手続きを取っていない個人所有の端末を、勝手にネットワークに接続して使用する行為やその状態を意味します。すでに端末内にバックドアが仕込まれていたり、マルウェアに感染していたりするかもしれません。どんな状態かわからない端末を無断で校内ネットワークに接続することは、それ自体がセキュリティリスクだといえます。BYODを実施する際は、十分な情報セキュリティ対策が施されていることを確認できるよう、MDMツールなどを活用した管理体制が必要になります。

運用ルールを決める

BYODにより個人所有の端末を学校に持ち込むことで、児童生徒の中には授業に集中できなかったり、学習とは関係のない目的で使用するといった問題も出てきます。そのため「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」などを参考に、情報セキュリティ対策やプライバシー保護施策のルールを策定することが重要です。また、運用ルールを決めただけでは遵守されない可能性があるため、教員や児童生徒、保護者に対して定期的に周知したり運用ルールの遵守状況を確認するなど、徹底していくことも重要です。

ICTを活用した学習活動を支援するSKYMENU Cloud

GIGAスクール構想によって、児童生徒1人1台のPC端末が配備され、ICTを基盤とした新しい学びのかたちが広がっています。児童生徒が自己調整しながら学びを進める「個別最適な学び」、多様な個性を最大限に生かす「協働的な学び」、これらの学びを一体的に充実させ、児童生徒が自らの手で未来を豊かに創り出していく力の育成を「SKYMENU Cloud」は支援します。